ウィーン体制1-5カ国同盟設立

1815年11月20日、第二次パリ条約が調印され、フランス領土は1790年まで縮小され、対外債務の放棄に加え、7億フランの賠償金が課され、最大5年間20万の各国軍隊が駐留、その費用はすべてフランスもちだった。王政シンパはユルトラと呼ばれて、共和派やボナパルティストにテロを行った。

さらに8月14日に、選挙権を持つのは資産家だけという制限選挙でユルトラが勝利、ルイ18世のいう「またと見出しがたい議会」が始まり、王政復古の功労者タレーランやフーシェは結局追放された。そして第5代リシュリュー公が首相になった。彼はアントワネットの指示で早めにフランスを離れていた。

ユルトラ議会は、軍事法廷をつくるなど、どんどん過激化していき、さすがに占領軍の反発を呼び、翌16年9月に解散させられ、新たな議会は自由主義穏健派が多数を占めた。リシュリュー公は、その高潔な人格と、欧州への人脈によって、フランスの占領を早期に終わらせるよう努力する。

1818年10月1日、フランス問題でのアーヘン会議が行われた。ワーテルロー後、英露普墺による４国同盟ができており、ウィーン体制のヨーロッパ秩序を担っていた。この会議では、フランス革命の防止、欧州秩序の維持が確認され、フランスもその枠組みに同意して、新たな五国同盟ができた。